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最近増えてきたナンバーレスカードとは?個人のセキュリティ対策として有効なのか?

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最終更新日

クレジットカードの不正利用が年々増加していることはこれまでもお伝えしてきていますが、警視庁のホームページでもその対策についての啓蒙がされています。
今回はクレジットカード不正利用を防ぐための取り組みとしての対応について触れてみたいと思います。

そもそも、インターネット上の不正利用はどのように起こるのか

一つの方法として、他人のクレジットカード情報(クレジットカード番号、有効期限、セキュリティコード、カード名義人などの情報)をインターネット上で勝手に使う事で発生します。

このクレジットカード情報が盗まれる手口としては、

  • フィッシングサイトで情報を送信してしまう
  • スマートフォンで撮影されてしまう
  • 遺失、盗難

といった事が主な要因として考えられます。

参考:警視庁 クレジットカード不正利用被害対策

https://www.keishicho.metro.tokyo.lg.jp/kurashi/cyber/security/credit_card.html

フィッシングサイトの注意点はこれまでもこのKNOWLEDGE記事にてお伝えしていますが、スマートフォンでの撮影等を防ぐなどの対策としては、他人にクレジット情報を見せないことが重要であることから、ナンバーレスカードが普及してきています。

ナンバーレスカードとは?

クレジットカードの券面にカード番号やセキュリティコードなどの情報が記載されていないクレジットカードの事です。

上記のセキュリティ強化を目的として、多くの金融機関が発行を進めています。

発行会社によっては、表面にのみ記載がなく、裏面にカード情報記載のあるものや、裏表どちらにも記載のないものなどがありますが、いずれも第三者にカード番号を盗み見られにくく、撮影されるなどのリスクが少ない事が特徴といえます。

それでは、このナンバーレスカードのメリットとデメリットを見てみたいと思います。

ナンバーレスカードのメリット

・カード番号が他人に見られにくくセキュリティ面での安心感がある。

文字通り、カード券面にカード情報が書かれていないため、他人にカード情報を盗み見られたりするリスクや、店舗で悪質な店員に写真撮影されるなどのリスクを軽減することができます。

・番号ありカードと比較して発行スピードが早い。

審査が完了するとスマートフォン上にデジタルカードが発行されるものが多く、カード番号などのカード情報をアプリで確認できるため、ネットショップやApple Pay、Google Payを利用する場合はカードが郵送されるまで待つ事なく利用が可能になります。

・デザイン面でのメリット

カード券面上にカード情報の記載がないため、通常のカードと比べるとシンプルとなるため、デザインにこだわる場合などはメリットとなることもありそうです。

・ネットショップでの利便性

カード情報がアプリやウェブで確認できるので、スマートフォン操作に慣れている方であればアプリやウェブからコピー&ペーストで入力でき便利といえます。

ナンバーレスカードのデメリットとは?

・カード番号の確認に時間がかかる。

当然カード券面に情報が載っていないので、その情報を確認するためには会員専用アプリやウェブサイトでの確認が必要なため、ログインできない、パスワードを忘れてしまった、などといった場合、確認までに時間を要する可能性が高いため、アプリやウェブの操作に慣れていない人からすると煩わしさを感じる可能性が高いです。

・ネット環境がないとカード情報が確認できない。

アプリやウェブを開ける環境がないとカード情報を確認できないため、スマートフォンの電池がない、電波が悪い、といった環境での操作には不向きといえます。

・カードを紛失した場合のリスクは通常のカードと同じ。

情報を盗み見られないというメリットはありますが、紛失・盗難時のリスクは通常のカードと同様です。

最近では、暗証番号やサインを省略して決済できる店舗も多くあり、そういった店舗では使い放題になってしまうため、紛失・盗難におけるリスクは通常のカードと同様です。

まとめ

上記のように、ナンバーレスカードはデザインのスタイリッシュさや、スマートフォンでのネットショッピングをする方にとってはとても便利なものといえそうです。

また、セキュリティ面においては、他人にカード情報を見られにくという点で、通常カードに比べるとセキュリティは向上しそうです。

しかしながら、デメリットでも記載したように、紛失や、ECサイトでの情報漏洩、フィッシング、クレジットマスターアタックによる漏洩は、こういった対策だけでは防げません。

個人のセキュリティ意識が向上し、こういったハード面での対策が強化されていく中でも、EC事業者側でも不正をさせない対策をしっかりと取り組むことが重要といえそうです。


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